初めてのライブ配信・ライブ配信とは何か

初めてのライブ配信・ライブ配信とは何か

ライブ配信を始めたいけど、導入コストに見合うパフォーマンスを得られるか不安・・・
ライブ配信って、どうやってやればいいの?

市場の活況とともに、近年では企業様からも積極的な参入が見受けられるライブ配信。
しかしながら、上記のようなご不安や懸念によって、及び腰になってしまっているケースは少なくありません。

そこでこの記事では、ライブ配信は企業様にとって導入にどのようなメリットがあるのか。
またプラットフォームの選定やスタートにあたって注意したいことについて解説致します。ライブ配信導入の一助となれば幸いです。

1. 初めてのライブ配信・
ライブ配信とは何か

ライブ配信を企業様が取り入れるにあたって、ライブ配信の基本について解説致します。

①ライブ配信とは?

ライブ配信とは生配信などと称されることもあるように、ほぼリアルタイムで撮影している動画をユーザーに向けて配信するサービスのことです。
よくオンデマンド配信と混同されますが、こちらは事前に撮影していた動画を、ユーザーが任意のタイミングで再生するスタイルです。
一方のライブ配信はライバー(配信者のこと)の撮影・配信とユーザーの視聴がほぼ同時に行われており、特にアーカイブ機能があったりライバーが後日別のプラットフォーム等にアップしなければ、配信時にのみユーザーの視聴が可能です。
なお、ライバーの発信とユーザーの動画受信にはどうしてもタイムラグが発生するため、「ほぼリアルタイム」「あまり遅延なく届ける」などと称されます。

②ライブ配信の市況

現在、このライブ配信の市況は急成長を遂げています。
一般財団法人デジタルコンテンツ協会(DJAC)によると、わが国の動画配信市場規模は2019年の2770億円に対し、2020年では3710億円と34%の成長率を遂げたと推計されています。
この成長についてデジタルコンテンツ協会は、新型コロナウイルス禍による新しい生活様式のもと、インターネット環境さえあれば自宅で気軽に楽しめる動画メディアへのニーズが高まり続けていること。
加えてコロナ禍によって中止・延期せざるをえなかったライブ等のエンターテイメントがオンライン上のライブ配信で提供されていることで、ライブ配信プラットフォームが増え、結果としてライブ配信が増えていることを大きな背景として指摘しています。
さらに今後も新型コロナウイルスの影響は続くこと。
また5G通信を始めとした高速大容量通信が普及することを見通し、2025年に動画配信市場規模は5020億円となることが推測されています。

こういった市況において企業様も積極的に動画配信に参入していますが、中でもライブ配信はここ5年ほどで急成長を遂げており、
デジタルコンテンツ協会も指摘する通りコロナ禍でますます活性化していくことが見込まれます。
そのため他社に先鞭をつけるためにも、できるだけ早く参入するメリットは大きいと言って良いでしょう。事実、まだ成長中のこの市場で早くからノウハウ形成することを勧める専門家は少なくありません。
また詳細は次項でご説明しますが、ライブ配信はユーザーのリアクションやコミュニケーションをリアルタイムで受け取ることができ、これまでにない新しいブランディングやマーケティング施策を打ち出すことができます。
なお、ライブ配信は対顧客にも対社内スタッフにも有効です。ノウハウを形成しておけば様々なシーンで効果を発揮できます。

市場の成長に伴いライブ配信プラットフォームも充実しておりますので、迷っている担当者様はぜひこの機会にスタートさせてみましょう。

③企業のライブ配信応用事例

企業様がライブ配信をどのように活用しているか、その事例は様々です。

まずはプロモーションとして。
自社製品やサービスの紹介に動画を用いることは、現在では一般的と言って良いですが、ライブ配信であればユーザーとコミュニケーションをとりながら解説や使用方法の説明が可能です。
中には実際の制作現場を中継して制作過程を見せたり生産者の顔・声を出したりといった試みもあり、これはユーザーの信頼や興味関心を獲得するのに非常に有意義となります。ちなみにこの「現場の様子をライブ配信する」といった試みは、人材獲得にも有効ですね。
またロイヤルカスタマー向けに有識者を招いた座談会をほぼリアルタイム視聴させたり、オンライン上でのワークショップ(体験型口座)を開催したりといった企業様もあり、コロナ禍でこういったイベントをあきらめていたユーザーに、大きなベネフィットを提供することに貢献しています。

その他では社内研修やセミナー、コロナ禍によって延期されていた式典などもライブ配信によって、従業員もリモート参加できる新しい仕組みが各社で採用されつつあります。

2. 企業がライブ配信を行うべき
三つの理由

成長しているライブ配信に参入するだけでも、競合他社に先鞭をつけるという大きなメリットがありますが、もちろん魅力はそれだけではありません。
ここでは、企業様がライブ配信を行うべき三つの理由をご紹介いたします。

理由①ユーザーと親密なコミュニケーションを取れる

ライブ配信が急速に成長している理由の一つが双方向性です。
オンデマンド配信やSNS配信も近年では新たなブランディング・マーケティングとして活用されていますが、どうしても発信者側からの一方向配信になりがちです。また、反応がないため伝わっているのかわからない・モチベーションが低下するなどといったお声を頂きます。
しかしながらほぼリアルタイムでライバー・ユーザーが繋がるライブ配信は、動画を介したコミュニケーションの場です。ユーザーは画面上には顔を出さない形式のライブ配信もありますが、チャットやコメント機能によってユーザー側も気軽に意見や感想を述べられ、また企業様側も反応を見ることはもちろん質問を投げかけたりユーザーに合わせて配信の流れを変化させることも可能です。
物理的なセミナーやフェアをオンライン上で行っているという感覚に近く、一方でオフラインよりも配信後のアンケートへの誘導やユーザー数・リアクションの統計化が容易ですので、次回の開催にもユーザーの声を活かしやすくなります。

企業がライブ配信を行うべき三つの理由・1
企業がライブ配信を行うべき三つの理由・2

理由②低コストでの開催が容易

会場などを借りて行う物理的な発信は、決して安くはない費用がかかります。また開催者側のみならず、ご参加頂くユーザーにも交通費が発生してしまうことになります。
その点ライブ配信であれば、初期投資(撮影のための機材等。有料プラットフォームを使う場合はその月額料金含む)を行うだけで、あとは基本的にはオフラインよりも低コストで行うことが可能です。
移動や準備にかかる時間も各段に削減できるため、ライバー・ユーザー双方にとって大きなメリットと言えます。

理由③認知度やロイヤルティの向上に一役買う

ライブ配信はどのプラットフォームで・またどんなスタイルで行うかによっても視聴者の層は変わってきます。
しかしながらプロモーションや広報でこれを使う時、認知のための大きな武器となります。
自社や製品の認知度を上げようと思った時、広告を打つことが古来より行われてきました。いわゆるダイレクトマーケティングですね。
しかしながら広告費用はどうしても高額になりがち。またダイレクトマーケティングはターゲットを明確に行う必要があり、そのための膨大なデータやマーケティング人材の確保といった面でもコストがかかります。
一方のライブ配信は初期投資がダイレクトマーケティングに比べて安く、また視聴者は必ずしも企業が想定したターゲットのみではありません。コンテンツによってはSNS等を介して拡散され、これまで顧客ではなかった層にも認知が広まっていくこととなります。

さらにライブ配信で魅力的な情報を発信できることは企業様にとって強みとなり、顧客ロイヤルティや従業員ロイヤルティの向上の面でも有効です。

軌道に乗るまではもちろん大変ですが、一度ノウハウを獲得できれば、社内外で使える大きな強みとなることでしょう。

3.ライブ配信には
どんな方法があるの?

ライブ配信は既存のプラットフォームを活用頂くのが現実的です。
とは言え現在、ライブ配信プラットフォームは非常に多岐に渡っており、どれがいいか迷ってしまうかもしれません。
どの方法が良いかの決め手は、「無料か有料か」「オープン型かクローズド型か」。この二点で選定するのが良いでしょう。

①無料か有料か

現在、ライブ配信ができるプラットフォームは非常に多いです。
有名どころではYouTube LiveやInstagramのインスタライブにニコニコ動画のニコニコ生放送、Vimeo(ビメオ)等が挙げられますね。
上記で挙げたプラットフォームのライブ配信・視聴は基本的には無料となり、参入障壁が低いことから個人のライバーも目立ちます。
有料プラットフォームではULIZA(ウリザ)やMOOGA(ムーガ)、クラストリーム等が挙げられます。また前述したVimeoは無料配信も可能ですが、「PRO」「Business」などといった有料プランもあります。

無料・有料どちらも一長一短であり、どちらを選ぶべきかは自社でかけられるコストやライブ配信で行いたいことによって変わってきます。

例えばコスト面だけで考えれば無料の方がメリットは大きく、また参入のしやすさも格段に良いでしょう。
しかしながら無料プラットフォームはカスタマイズ性やマネタイズ性に限界があり、自社で意図した収益化が難しい傾向にあります。
とりわけ無料プラットフォームの収益源は広告となるため、収益化どころか自社コンテンツと広告が乖離してしまいイメージを損ねてしまうことにも繋がりかねません。
また有料プラットフォームはセキュリティやコンテンツ保護の観点で安全性が高いものが多く、動画配信にありがちなトラブル―炎上やコンテンツコピー等―を未然に防ぐことに繋がります。
一方で有料プラットフォームは月額料金がかかること(チケット制もありますが)。
また巨大無料プラットフォームに比べるとユーザーも限定的になり、SNS等での連携性や拡散性には乏しくなる傾向にあるといった側面も存在します。

なお、無料にしろ有料にしろ、視聴者側の環境にも配慮することが求められます。視聴できるデバイスが限定的だと、それだけユーザーを逃してしまうことに繋がります。そのため各プラットフォームで、マルチデバイスに対応しているかどうかは必ず確認しておきましょう。

②オープン型かクローズド型か

オープン型とクローズド型の違いは、ユーザーを限定するかどうかです。
前者はユーザーを特定せず、幅広い層に対してライブ配信を行うことに対し、後者はライバー側が決めた特定のユーザーにのみ開くスタイルになります。

オープン型のライブ配信は自社製品の大々的なプロモーションや公開イベントに。クローズド型はロイヤルカスタマーに向けた特典イベントや社内研修・セミナー,社内広報等に適していると言えます。

なお、無料プラットフォームだと基本的にはオープン型となりますが、パスワードをかけて制限することも可能です。ただし無料プラットフォーム上での配信をコピーし、それを別媒体で公開するといったことが無料プラットフォームでは可能なため、完全なクローズドとは言えません。

このように「無料か有料か」「オープン型かクローズド型か」は、自社でどのようなライブ配信を行うか・どの程度の頻度で行うか・何を目的に行うかによっても異なります。ライブ配信導入にあたってプラットフォームや方式をまずよく吟味しましょう。

オープン型かクローズド型か・1
オープン型かクローズド型か・2

4.企業がライブ配信を行ううえで
注意するべきこと

ライバーにとってもユーザーにとってもメリットの多いライブ配信ですが、配信にあたって注意するべきことがあります。

まず第一に、事前準備をしっかりする、ということ。
ライブ配信は「台本がない」などと言われることもありますが、しっかりとした企画・コンセプトがないと冗長になってしまったり、内容がユーザーに伝わりづらくなったりするものです。ライブ配信はブランディングに一役買う一方で、「変な配信をする企業なんだな」などといったマイナスのイメージをつけてしまうケースもあります。まずは配信のコンセプトや目的を明確にすることが大切です。

次に、権利・許諾関係もしっかりと把握しておきたいところです。
例えば肖像権。基本的に配信内に写り込む可能性のある人物には、許諾が必要となってきます(部分的であれば例外はあります)。
それは、自社の従業員であっても許諾を得なくてはなりません。
また屋外での撮影は土地・建造物の管理者からの許可が必要です。
その他他社製品が写り込んでしまった・著作権のある楽曲を使ってしまったといった権利関係のトラブルは存外に多いものです。
ライブ配信の際は、必ず必要な関係各所に許諾を得る等の対策を行って下さい。

最後にご紹介する注意すべきこと、それは「映像・音響の質」です!
せっかくライブ配信をするのに画質が荒い・音質が悪いなどで魅力を十分に伝えられないのは非常にもったいないことです。
そのため映像機器、音響機材はきわめて重要となります。
あまりに安価なデバイスを使ってしまうと上記のようなリスクが発生するのみならず、ノイズが入ってしまったり、有線によって自由な動きができなかったり、機材トラブルが発生してしまったといったケースも。
とは言えいきなり高額な機材を用意するのは怖いですし、そもそも何を購入していいかわかりませんよね。
基本的にはカメラ・マイク・モニターが必要機材となりますが、全部揃えるにはコストも知識も必要となります。

企業がライブ配信を行ううえで注意するべきこと

そこでお勧めなのが、レンタルです!
ライブ配信への参入が増える昨今、こういった機器類のレンタル市場も成長を遂げており、必要な時に借り受ける企業様も増えてまいりました。
質の良い機材をレンタルし、ぜひ気軽に自社でのライブ配信をスタートさせましょう!なお、当エージーエーコーポレーションでは数量や期間に応じたレンタルはもちろん、初めてのお客様でも簡単に設置できる機材やスタッフの設営・オペレーティングサービスをご用意しております。
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5.まとめ

企業様がライブ配信を導入するうえで、メリットやその方法、導入にあたって注意したいこと等をご紹介致しました。
文中でも述べているように、ライブ配信は社内外で大きな強みとなります。今後の成長も見込んで、今ノウハウを獲得しておくことは今後大きな財産になります。
ぜひご担当者様は、ライブ配信について理解を深め、社内で活用してみて下さいね。